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第二新卒者の転職!新卒3年未満の人が企業に積極採用される5つの理由

更新日:2018.11.9
公開日:2018.9.10

第二新卒とは、一般的に「新卒から入社3年未満の求職者」を指します。実は、第二新卒者には新卒者以上にたくさん「就職をするチャンス」があります。実際、社会人経験のある第二新卒者は「社会人経験のある」人材として重宝され、多くの企業が積極的採用を行っています。

本記事では、第二新卒者が「なぜ企業から好かれるのか?」転職しやすい理由について解説するとともに、第二新卒者の就活方法や就職活動で気をつけるべきポイントについて、取り上げていきます。

第二新卒者が転職しやすい理由は社会人経験があるから!

「第二新卒」に明確な定義はありません。世間的には、新卒から入社3年未満の求職者を「第二新卒者」と呼んでいますが、入社4~5年程度でも「第二新卒」として採用するケースもあります。

第二新卒者の定義となるのは【20代中盤までの求職者で、社会人経験を3年程度有しているか】です。

第二新卒者の定義

20代中盤(25~26歳程度)くらいまでの年齢で、社会人として3年程度働いたことのある求職者

上の条件を満たしていれば、第二新卒としての転職が望めます。

なお、社会人一年未満で転職する場合には状況が異なります。新卒一年で転職をした人については「短期離職」や「早期離職」という扱いになり、世間的には「新卒ですぐに離職してしまった人」と判断され、採用の可能性は低くなります。

第二新卒者と既卒者の違い

第二新卒者と似た用語として「既卒者」という言葉もありますが、既卒者(きそつしゃ)は卒業後一度も就職したことのない(社会人経験無し)人を指します。

社会人経験がある第二新卒者と、社会人経験の無い既卒者では「就職率」は大きく異なり、第二新卒者の法が圧倒的に就職では優位になります。

第二新卒者と中途採用の違い

中途採用は年齢制限をより広く、社会人として経験を積んだ(即戦力になる)人材を採用する枠を意味します。20代~30代といった年齢の条件を超え、40代以上のキャリア転職に対応する企業も多いです。

なお30代~40代の転職を「ミドル転職」と呼んでおり、第二新卒者よりも高い専門的知識や技術を有する人に対しては、キャリア採用が実施されています。

第二新卒者のキャリア転職

キャリアイメージ

キャリアに一貫性のある第二新卒者は「キャリア転職者」として優遇・積極的に採用が行われます。これは新卒の三年間優れた企業に勤務し、高い技術やノウハウを身に付けた人は企業の即戦力として活躍が期待できるからです。

なお中途採用と「キャリア組」では採用条件が異なります。キャリア転職に成功すれば、前職より給与・待遇が上がるなど、キャリアアップできる人も多いです。

キャリア採用は、大手企業(一部上場企業)をはじめ、外資系企業、ベンチャー企業など、さまざまな業種や企業で実施されています。ただ、企業によっては第二新卒者を中途採用と呼び、一定のスキルや経験を持った人材を「キャリア採用」とし区別することもあります。

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第二新卒者に企業が求めているのは入社意欲の高さ

第二新卒者に対し、企業が最も求めているのは「入社意欲の高さ」です。各企業は第一段階として、新卒者の採用を行いますが(新卒者の)採用が予定人数を上回らなかった場合には第二新卒者の中から優秀な人材を探し採用を行っています。

企業が第二新卒者に求めるポイント

  • 入社意欲の高さ
  • 社会人経験で培った知識や技術
  • 志望した動機
  • 人柄の良さや柔軟さ(社風に合う人)
  • 仕事への理解と実行力

新卒者の採用では「人材としての優秀さ」が求められますが、第二新卒者に対しては、社会人経験で培った知識や技術、人柄の良さに加え「入社意欲の高さ」が採用基準として重視されています。

なお「第二新卒者を積極的に採用する」流れは一部上場企業に留まらず、全国の大手企業、地域に根ざした中小企業にまで広がりを見せています。このため都心部だけでなく、地方でキャリア転職したい20代の方にも「第二新卒者採用」のチャンスが設けられています。

第二新卒者と新卒者の違い

将来のビジョン

第二新卒者の方は、新卒の時と「同じ意識」で転職に望んでも(就職に)失敗する可能性が高いです。

実は、第二新卒者と新卒では『就職活動の方法』が異なります。

第二新卒者は、多くの企業にエントリーをして、説明会に参加した後、気になる企業に応募をする…といったプロセスを踏みがちですが、第二新卒者と新卒では全く状況が異なります。

まず第二新卒者は、二回、三回と転職で失敗しないよう『会社との相性』を中心に職探しをすべきです。せっかく、第二新卒者というメリットを持っていながら二度・三度以転職に失敗してしまうと、次回の就活時「ひとつの会社で長続きしない人」というレッテルを貼られ、採用されにくくなります。

転職で失敗しないためには、自己分析を行い「将来のビジョン」を明確にすることです。また今後のキャリアについて、一貫性のあるプランを立てましょう。一貫したビジョンやプランが無ければ、何社面接を受けても「人材としての魅力」は感じられず採用は難しくなります。

一方、ビジョンが明確でモチベーションの高い求職者については、第二新卒者という利点(若さなど)も含め、採用されやすくなります。両者の違いを把握し「できる人」を目指しましょう。

第二新卒者が転職する方法

スマホを操作するビジネスウーマン

第二新卒者の採用状況は、各企業の公式サイト内「採用情報」を見れば確認できます(※ 企業によっては第二新卒者とは書かず「中途採用」と表記することもあります)。

ただ、一社ずつ第二新卒の情報を確認するのは大変です。手際よく求人情報を見つけるには、転職情報サイトや転職エージェントを利用するのが最も手っ取り早く時短にも繋がります。

転職情報サイトであれば「第二新卒者採用」という条件に加え、業種や職種、勤務地、キーワード別に、自分が求める職場が一括検索できるので便利です。また、就職情報を詳しく調べるには、転職エージェントの利用がおすすめです。

転職エージェントは、第二新卒者一人一人の要望を元に「希望に沿った再就職先」を見つけ、求職者に提案してくれるほか、面接の調整、就職までのサポートを行う力強い味方です。第二新卒者の方で「就職活動が不安」という方も、無料で利用できる「転職エージェント」を上手に活用してみてください。

第二新卒者が転職活動で注意すべきポイント

第二新卒者うち、以下の条件に当てはまる方は、第二新卒者としての採用が難しくなります。

第二新卒者としての採用が厳しい人

  • 新卒後、何度も転職を繰り返している
  • 社会人マナーが身に付いていない
  • 退職の理由がネガティブ
  • 志望理由が乏しい、キャリアに一貫性が無い
  • 理由無く前職を辞めてしまった

新卒後、一度の転職であれば問題はありませんが、転職を何度も繰り返している人は、採用担当者に「飽きやすい性格、根気が無い人」といった(ネガティブな)印象を与えてしまいます。このため新卒後、二度、三度と転職を繰り返している方は、「第二新卒者」として就職をするのが難しくなるでしょう(※ 通常の就職であれば、採用する企業もありますが…)。

このほか、第二新卒者にも関わらずビジネスマナーが身に付いていない人、社会人としてふさわしい言葉遣いや気配り、会社の一員としてのチームワーク(協調性)、状況に応じ「適切な行動」が取れない人もNGとされます。そして、前職の退職理由がネガティブであったり、志望理由がなくキャリアに一貫性が無い人、理由無く会社を辞めてしまった方も「計画性が無い人物」と見なされ、第二新卒としての採用は厳しくなります。

第二新卒者が就活で成功するためのコツ

第二新卒者が就活で成功するには、退職理由をポジティブにすること。また、志望動機を明確にし、キャリアに一貫性を持たせることです。

第二新卒者が就活で成功するためのコツ

  • 退職理由をポジティブにする
  • 志望動機を明確にし、キャリアに一貫性を持たせる
  • スケジュールを決めて、退職準備を始める(内定後)

転職活動を始める方は、あらかじめスケジュールを決めてから、現職を退く準備をはじめましょう。

内定が出ないうちに退職をしてしまい、勝手に入社日を確定させてしまうと、現職で迷惑をかけるばかりか、再就職先にも迷惑が掛かり…最悪の場合「内定取り消し」という結果にもなりかねません。

こうしたトラブルを避けるためにも、再就職の手続きは内定後、計画的に進めるようにしてください。

今の職場が退職を認めない場合

今の職場が「退職を認めない」などの理由で、なかなか転職に踏み切れない人、仕事を辞められない人が増えています。しかし、退職は労働者に認められた権利であり、雇用する側が「辞めさせない」のは職業選択の自由に反する行為です。

事実、法律では雇用期間の定めはなく、正社員として採用されている人の退職は、原則「退職2週間前に伝えれば良い」とされています。転職先が決まったにも関わらず、退職できない場合でも(法律上)会社との合意無く辞められるので心配はいりません。

契約社員が退職する場合の手続き

契約社員や雇用期間に定めがある方の場合は、契約満期での退職が基本となるので覚えておきましょう。ただし「やむを得ない事情」として、労働条件が契約と大きく違う場合や、職場でのパワハラやセクハラ、家庭の事情(育児や介護)、病気や怪我については、この限りではありません。

やむを得ない事情(退職の理由)

  • 労働条件が契約と大きく違う
  • 職場でのパワハラやセクハラ
  • 家庭の事情(育児や介護)
  • 病気や怪我

上の理由が当てはまる方は、正社員・派遣労働者の区別無く、退職の理由として会社に理解を求め(双方の合意後)退職手続きを取ってください。

なお、会社の合意が得られない場合は、専門家に相談し、退職できるよう手続を進めていきましょう。まずは書面で意思表示を行うのが第一歩ですが、受け取ってもらえない場合は、内容証明郵便で退職届を提出します。

このほか、トラブルに発展しそうな場合は、各都道府県の労働相談窓口、労働基準監督署に相談することもできます。また、転職エージェントを利用中の方は、エージェントに相談するのも良いアイデアと言えるでしょう。内定をもらった方は円満退職できるよう、状況に合わせ「ふさわしい方法」を選択してください。

退職の意思は1カ月よりも前に伝えるべき

本項で退職の意思は「2週間前でOK」と説明しましたが、社内での引き継ぎや新たな人材の採用を考えると、2週間前では迷惑を掛ける可能性が高いです。常識的に考えると、退職予定の「1~2カ月前」に退職の意思を申し出る方が良いでしょう。

まとめ|第二新卒者は積極採用のチャンスを活かすべき!

最後に「第二新卒者の転職」について、本記事の内容をまとめておきます。

  • 第二新卒者とは、卒業後3年程度の社会人経験がある人を指す。
  • 第二新卒者は、社会人経験があるため「即戦力」として優遇される!
  • 第二新卒者と新卒者では、就職活動の仕方が異なる
  • 企業は、第二新卒者の「入社意欲の高さ」を重視する。
  • 第二新卒者は内定の受取後、計画的に退職手続きを進めよう。

幸いなことに、第二新卒者は新卒以上に「即戦力になる人材」として重宝されます。第二新卒に該当される方は、この時期だけのチャンスを活かし、転職にチャレンジしてみてください。

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